ソーシャル向けのコンテンツ制作でハマりがちな「事例集め」の罠

それは、コンテンツのポテンシャルを測る物差しが自分の中にないため、客観事実だけを見て判断をしたい、ということです。ここに大きな罠があります。そもそもユーザーは、どのような種類のコンテンツであっても「既視感」のあるものを必要としていません。既に大当たりしているコンテンツは、情報が流布されたぶん鮮度が落ちているため、その二番煎じをしたところで、コンテンツの魅力は半減どころ10分の1程度になっているのです。では、どのように「事例」を活用すれば良いのでしょうか？今回は事例集めのポイントをご紹介します。

何か新しいコンテンツを作る時に、社内から「事例」を掲載するよう求められることはないでしょうか？「○○○みたいコンテンツを作ろうよ」「それって実績あるの？」「○○○で商品は売れるの？」などなど。さて、あなたの会社の上司や同僚はどうでしょうか？新しいコンテンツを作る時に「事例」や「実績」を探すこと自体は、コンテンツのイメージを掴んだり実現性を考えたりするうえで必要不可欠なこと。ただ、裏を返せば、コンテンツのポテンシャルを測る物差しがないため「客観事実だけを見て実行可能かどうかを判断したい」とも言えます。

しかし、既に成功を収めているコンテンツは情報が流布された分だけ鮮度が落ちてしまっており、その二番煎じを企画し始めた時点でその魅力は半減どころか１０分の１程度になっているのです。おまけに、興味が無い人でも知っているようなメジャーコンテンツはアイデアやコンセプトの力だけでなく、そもそも裏で多額の広告投下を行っていたり、その業界独自のターゲットメディアやコネクションをフルに活用したPR戦略の賜物である場合が大半なので、「事例」や「実績」で同じような成功が保証されるかというと、実は全く参考にならないと考えた方が良いでしょう。

また、中には「事例」をそのまま焼き直したような元のアイデアをそのまま流用するケースもあり、判別が非常に難しいため誰も気づかずに世に出てしまう場合もあります。そのような場合は「事例に習って」の意味を完全に勘違いしている可能性が高く、周囲の「○○○みたいなのを作ろうよ」という意見を忠実に再現するあまり、ヒット事例と同様のフレームならある程度真似をしても大丈夫、という誤解をしたままコンテンツ制作まで進んでしまうとこのような事態に陥りやすいと言えます。

「事例」はあくまでも、実施時のイメージを湧かせるためのもので、それと同じようなことをやったからといって、同じ効果を得られるとは限りません。また似ているだけだから大丈夫だろうと同じフレームのコンテンツを作る場合も、アイデアの盗用は大きなリスク。それを十分理解していただき、コンテンツを作る前から「事例集め」の罠にはまることのないようご注意ください。