YouTube以外のメディアが台頭！勢いを増す動画広告市場
自作の動画をYouTubeに公開して広告収入を得る「YouTuber(ユーチューバー)」と呼ばれる人たちの出現が示すように、動画広告への注目が高まっています。動画視聴が消費者生活の一部となると共に、企業にとっても動画広告は認知度を高めるための主要なチャネルの一つになりました。
テレビコマーシャルではリーチしづらい層、特に若年層に対しての訴求を強化する目的で、動画広告が使われるケースが増えていると言います。
サイバーエージェントの調査(*1)によると、2014年の国内動画広告市場は300億円規模になり、これは前年比約2倍に相当します。さらに、 2017年には880億円まで成長し、そのうち、スマートフォンによる視聴割合は50%を越えると予測されています。今までは動画広告のプラットフォームとしてYouTubeが中心的な存在を占めてきましたが、その他のプラットフォームも追撃の動きをみせています。
comscore社の調査(*2)では、日本における動画の視聴者数やリーチではまだ圧倒的にYouTubeが強くFacebookに10倍以上の差をつけていますが、
米国では昨年、動画の視聴回数でFacebookがYouTubeを追抜き(*3)、企業による動画公開数もFacebookがYouTubeを逆転したと報告されています(*4)。
そうした流れを受けて、2015年には動画広告の出稿先としてもFacebookがYouTubeを上回っており、今後は日本の動画広告市場においてもFacebookがYouTubeを追い上げる流れが予測されます。
また、写真と動画の共有サービスであるInstagramも昨年から動画広告サービスを展開しています。15秒間の動画広告を出稿できるため、テレビ・コマーシャルと同じような体験を消費者に提供することができます。
さらに先月には写真共有サービスのPinterestでも動画広告の仕組みが開始されました。Pinterestには世界で約7,000万人のユーザーがいると言われており、美しい画像や動画に興味を持つユーザーが登録していますので、ユーザーの目を引く動画広告を出稿すれば高い効果を得ることが期待されます。
日本発のサービスでも、モバイルアプリを中心に動画広告の導入が進んでいます。LINEは「マストビュースタンプ」と呼ばれる仕組みを発表し、動画広告を視聴したユーザーが無料スタンプをダウンロードできるキャンペーンをよく見かけるようになってきました。
ニュースアプリ業界では、SmartNewsがユーザーの興味に合わせた動画広告を配信する「SmartNews Premium Movie Ads」を、同業のGunosyもユーザーの興味・関心を分析した上で、最適な動画広告を表示する「Gunosy Native Ads VIDEO」を提供しています。これらの広告は能動的に情報を取得しようとするユーザーに対して訴求できるため、高い広告効果が期待されています。
このように、日本でも動画広告を出稿できるメディアの選択肢が増えてきました。動画広告を用いることで、テキスト広告やバナー広告よりも直感的な強い印象を視聴者に与えることができるでしょう。
ウェブマーケティング担当者にとっては従来の施策に加えて、動画広告も含めて最適な投資対効果が得られるような取り組みが求められつつあるのではないでしょうか。
※参考資料
*1 サイバーエージェント国内動画広告の市場調査
*2 日本の動画サイト利用動向
*3 Mixpo: The State Of Video Advertising
*4 Facebook Video is Now Bigger Than YouTube for Brands
