ニュースはどのSNSで読まれやすいのか？
通勤電車の中で新聞を読んでいる人の割合がめっきり少なくなりました。代わって目立つようになったのは、スマートフォンを取り出して何かしらのコンテンツを読んでいるか、SNSにアクセスするか、ゲームアプリで遊んでいる人たちです。
最近は新聞を契約していない、雑誌もほとんど読まないといった人も増えているようですが、ではそのような人たちはどこでニュースを取得しているのでしょうか？
米国の民間調査期間であるPew Research Centerが2014年3月26日付で公開した白書「State of News Media 1014」によると、アメリカ国内の成人でSNSの利用者のうち、30%がFacebook、10%がYouTube、8%がTwitter経由でニュースを取得しており、これらの人々を「ソーシャルメディア・ニュースリーダー」と位置づけています。
●ソーシャルメディア利用率とその利用者における利用メディア内でのニュース取得率
[出典元] http://www.journalism.org/2014/03/26/8-key-takeaways-about-social-media-and-news/
Pew Research Center （米国内の18歳以上5,173名からの回答、2013年8月〜9月実施）
この調査結果を見ると、日本でも非常にポピュラーな存在のFacebookとTwitterユーザーのおよそ半分が、それぞれのサイトからニュースを得ており、中でも最も利用率が高いFacebookの場合は、3割の人がニュースを取得していることになります。それぞれのソーシャルメディアの特性やニュースの流通量の違いはあるものの、FacebookやTwitterはニュースに目を留める機会が多いことがわかります。
調査からはFacebookの影響力の高さが判明しましたが、別のグラフを見ると利用者の78%はニュースの入手は偶発的と答えています。これは、自ら率先してニュースを探しに行ったというよりも、たまたまFacebookを利用中にその情報が目に留まったということを表しています。さらに、これらのFacebookでニュースを得ている人の34％が、自分がフォローしているニュース媒体やジャーナリストの投稿に対して「いいね！」を押しており、それ以外の人たちは、自分と繋がっている友だちがタイムラインで教えてくれた投稿を見ており、明らかに他人のアクションに触発されてニュースを得ていることがわかります。
どのソーシャルメディアにニュースが流れると、より多くの人に知られる可能性が高いか。その判断材料のひとつがここにあります。
●Facebookからニュースを得ている利用者の意識
[出典元] http://www.journalism.org/2014/03/26/8-key-takeaways-about-social-media-and-news/
Pew Research Center （18歳以上のFacebookユーザー1,429名からの回答、2013年8月〜9月実施）
さらに、興味深いのは、同じ調査で尋ねているFacebookで取得するニュースのジャンルについてです。予想に違わずエンタメ系のニュースが多く、自分が属するコミュニティのイベントや他人の動向、スポーツに関する情報などが上位にある一方で、政治ネタが4位に上がっているのが興味深いですね。さらに、Facebookからニュースを得ている人たちは、6個以上のトピックスをサイトから得ているというデータもあり、ニュースがデジタルの力を借りて、リアルな口コミという伝わり方で拡散していることが調査結果にはっきり出ています。
●Facebookで見ているニュースのジャンルとトピックスの数
[出典元] http://www.journalism.org/2014/03/26/8-key-takeaways-about-social-media-and-news/
Pew Research Center （18歳以上のFacebookユーザー1,429名からの回答、2013年8月〜9月実施）
別の調査では、ソーシャルメディア経由によるニュースサイトへの来場者には、多くを期待できないという結果も出ています。Facebookなどソーシャルメディア経由で来訪した人は、ニュースサイトに直接来訪（定期巡回やブックマークなどを介して）した人や検索結果で来訪した人と比べると、ニュースサイトへのロイヤルティ（忠誠度）には違いがあり、購読時間は短く、来訪頻度も少ないという結果が出ていますので、その違いについては留意しておく必要があります。
今回は、米国でのソーシャルメディア事情をご紹介しましたが、こうした傾向は日本でも大きな差はなく、今後は様々な情報発信に際してソーシャルメディアの活用方法がさらに細分化し、その効力についても検証されていくことになるのではないかと考えられます。
