国内外で急成長する動画広告
ここ最近、動画広告の導入を検討している企業が増えてきているようです。（本稿における動画広告とは、動画コンテンツの前後や、動画と動画の間に挿入されて一定時間表示される動画広告を指しています）
動画広告が普及しているアメリカでは2013年の時点ですでに4,000億円の市場規模があり、2015年にはテレビ広告の約10％にあたる約7,000億円にまで伸びると予測されていて、大きなマーケットになりつつあります。
日本ではシードプランニングの調査によると、2013年の国内のインターネット動画広告市場規模は前年比で3倍の132億円となっていて、5年後には約5倍の640億円にまで伸張すると見られています。2013年時点のインターネット広告市場全体に占める動画広告構成比は2％なため、市場におけるインパクトはまだ小さいのですが、これも2017年には6.9％まで増加すると予測されています。
特に国内では昨年の夏頃から動画広告の出稿に注目が集まってきているようで、その背景には通信速度の高速化やスマートデバイスの普及、世代によってはテレビよりもインターネットの方が接触頻度が高く効果を見込めそうなことなどが影響していると考えられます。
その要因としては、ユーザーをターゲティングする事ができる「行動ターゲティング」を用いて、ユーザーの検討度別に動画広告を出し分ける事ができるため、テレビのように一律にリーチを行うのではなく、ターゲットごとに効果的なアプローチを行う事ができることがまず挙げられます。
さらに米国内の調査では、ユーザーが広告に接する事でもたらされる好意度や購入意思の意識変容は、インターネット広告の中では動画広告が最も大きいという結果が出ており、そういった点も企業が動画広告を活用することを後押ししていると言えそうです。
YouTubeでは動画広告が当たり前のように表示されるようになりましたし、Vineなどのショートムービーや最近話題になっているバイラルメディアなど、動画広告がマッチしそうなメディアが増えてきていますので、動画広告の作成や効果測定などの需要が高まってくるのではないでしょうか。
