2018年マーケティングの論点：ユーザー体験、データ、そして人工知能

データを整理・管理し、戦略的に活用する試みに注目が集まる

企業は今後のマーケティング業務について戦略を練るべき時期を迎えました。マーケティング部門はデジタル化の大きな影響を前に、どのような対応を取れば良いのかを議論しています。調査会社のWARC社はマーケティングや広告の専門家を世界中から集め、今後、重点的に取り組むべき事項について調査を実施しました。
事業会社においても広告代理店においても、最も重視するべきものとして「データ」が挙げられました。特に、データを系統だてて整理し、管理する手法を確立し、データを戦略的に活用できるかどうかが、企業の成長力を左右すると考えられています。

欧州外の企業にも遵守が求められるGDPR（一般データ保護規則）

ヨーロッパでは2018年に施行されるGDPR（一般データ保護規則）に注目が集まっています。消費者データ保護の強化策が迫られる中、GDPRへの対応ができている会社は25%もないとされました。ヨーロッパの消費者を顧客とする企業は、どの国であってもGDPRを順守しないとならないにも関わらず、対応を進めている欧州外の企業は12%もありません。
データに次いで、ユーザー体験も重要なテーマです。半数以上の事業会社（53%）、広告代理店（58%）が今後1年で取り組むべき分野だと認識しているという調査結果が得られています。

人工知能・チャットボットを活用した経営戦略の立案が求められる

注目するべき技術としては、やはり、人工知能技術が挙げられました。特に、事業会社では、チャットボットやメッセンジャーアプリに可能性があると認識されています。
マーケティング業務のデジタル化を進める事業会社のうち、3分の1以上の企業は、広告代理店よりも経営コンサルティング会社をパートナーとして選ぶと回答しました。半数以上の広告代理店はそのビジネスモデルに自信を持っているものの、事業会社における考え方の変化は、警告として捉えなければならないでしょう。

まとめ

ユーザー体験、データ、人工知能が、事業会社にとっても広告代理店にとっても、優先順位の高い戦略的検討事項です。マーケティング部門は、このトレンドを理解した上で、2018年の計画を立案する必要があります。

参考資料
https://www.warc.com/NewsAndOpinion/News/39694
著者：Takayuki Sato