2015
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コンテンツを共同制作して差別化を図る


コンテンツマーケティングが一般的になるにつれ、オリジナリティのある記事で読者の興味を惹くのが困難になってきました。特に、専門性の高いB2B領域では、専門家やジャーナリストをライターとして雇うと人件費がかさむため、コンテンツマーケティングの限られた予算に収まらなくなってしまうケースも見られるようです。

そこで最近では業界関係者コミュニティと共創する、つまりコンテンツ作成を共同作業で行おうという試みが提案されていますので取り上げてみたいと思います。

具体的には顧客、社内外の専門家、業界で強い影響力を持つ人がオンラインコミュニティなどを駆使して、ケーススタディ・コンテスト・調査・推薦文・ホワイトペーパー・電子書籍・ガイド・ブログ・イベント・専門家向けの情報・ソーシャルメディアでの投稿記事といったようなコンテンツを作成していく取り組みです。

コンテンツ共創にはいくつかのメリットがあります。複数の専門家が様々な角度から意見を交換するため、コンテンツの質が上がり信用性が増します。また、バラエティに富んだコンテンツを多数制作したい場合などにも有効な手法と言えるでしょう。さらに、共創のプロセスを通じて顧客や社外の専門家との有効な関係性を築ければ、コンテンツを共有したり拡散してくれる可能性もあるため高い投資対効果が期待できます。

コンピュータ製品を販売・製造するデルが開設したIT Ninjaはコンテンツ共創の代表例です。ITの専門家同士がソフトウェアについて意見交換できるコミュニティであり、毎月50万人の訪問者がサイトを利用していると言われています。

また、中小企業向けの財務ソフトウェアを開発するIntuitはコンテスト形式のコンテンツ共創を行っています。アメリカで最も高い視聴率を誇るスーパーボウルへテレビCMを出稿する権利を得るために、中小企業の経営者は自分たちの会社がいかにスーパーボウルに相応しいかをアピールする文章をIntuitのサイトの投稿します。そしてサイトに訪問した人は投稿を見て気に入った企業に投票することができるという仕組みです。

中小企業側からすると短いブログ投稿で会社の宣伝を行えるメリットがあり、Intuit側から見ると見込み顧客の発見や既存顧客との関係性を深化させる効果が期待できます。事実、Intuitのコンテンツ共創サイトは数千件の企業からの投稿と数百万回の投票を集める人気サイトへ成長していると言われています。

コンテンツの差別化に困った場合はコンテンツの共創について検討してみる価値があるのではないでしょうか。
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